Career’s Room | 役員 × キャリア入社社員 | キャリア採用 | リコーITソリューションズ株式会社

2016年度入社

開発センター

清藤優

2021年度入社

人事部

篠田彗史

1990年度入社

取締役執行役員
経営企画本部本部長

木村寛

世の中の働き方をデジタルサービスで変えるために何をすべきなのか？
1990年入社の取締役執行役員と2010年以降にキャリア入社した2人に自分たちの働き方を紐解きながら、語り合ってもらいました。

すべては自分次第。バイタリティがあれば
何でも挑戦できる環境と社風。

木村: 今回の3人、私は清藤さんとも篠田さんとも一緒に仕事をしたことがあって知っているけど、2人は初対面でしたよね？
篠田: はい。私は2021年度に中途で入社しました。前職でも人事部におりましたが、入社後はそれまで経験のない健康経営・人事評価の仕事を担当しています。入社時に伝えた未経験の領域に挑戦したいという想いを汲んでもらえたのは嬉しかったです。

木村: 自分から手を挙げる人には機会を用意する風土が、この会社にはあるよね。
清藤: 確かにリコーITソリューションズは自らの意思の有無が大事ですよね。私は2016年の入社以来、基幹システムのプロジェクトマネージャーをしています。会社が自律型人材の育成を重視していて、私も自ら考え、計画・提案し、自律した形でプロジェクトを進めることができています。例えるなら、敷かれたレールの上ではなく、自ら道路を作り自由に走らせてもらっている感覚です。

リコーグループのビジョン達成に
不可欠な仕事だと実感できる喜び

清藤: 篠田さんの仕事のやりがいってどんなところですか？
篠田: 人事の仕事は会社全体の課題と向き合い、解決していくことが重要なミッション。個人のアイデアや意見が人事施策に反映され、全社に展開されるところなどにやりがいを感じます。仕事のスタイルは、トップダウンで業務指示に従うといったものだけではなくて、担当者として「こうしたい！」といった個人の意思も尊重されるのでそれもやりがいにつながりますね。清藤さんは？
清藤: リコーグループは複合機などのモノを販売する会社からデジタルサービスの会社へと変貌をしており、販売基幹システムもデジタルサービスを販売できるよう刷新が進んでいます。私の担当システムは、その中核を担っているシステム。そんなプロジェクトの重要さもそうですが、各デジタルサービス商品の発売数と販売数が数字で伸びていることを実感できるところもやりがいですね。
木村: 「働く」の要素には「働きがい」と「働きやすさ」があります。その働きがいについては、2人は満足しているようでよかったです。

世の中の働き方を変えるためのリコーのデジタルサービス
リコーITソリューションズ自身の働き方でその質を証明する

木村: 2人は将来、どのようになりたいですか？
篠田: 人事領域の中でも幅広い分野の経験・知見をもつオールラウンダーとして活躍したいですね。現在の仕事に固執せずに専門領域を広めていく。いずれは人事領域の垣根を超えて活躍する存在になりたいです。
清藤: 販売管理基幹システムの刷新を加速し、ゆくゆくは販売促進とDXに、いま以上に大きく寄与したいと考えています。どうしたらDXに繋がるのかを日々考えるのがとても楽しいです。

木村: DXと言われるようになって久しいですが、今後もDX同様どんどん新しい考え方やニーズが出てきてそれに応えなくてはならない。ITは常に情報も技術もアップデートしていかなければやっていけない仕事だよね。
清藤: そういった意味で、学ぶ環境についてリコーITソリューションズはかなりいいと思う。eラーニングは無料で受け放題。思い立ったときに情報を調べられる、学べるというのはとてもありがたい。
木村: 学ぶ環境に対しての1人あたり予算は、業界内でもかなり高いコストをかけていると思います。新人教育にもしっかり時間をかけ、その後も自分がやりたいことをやりたいときにできる環境は整えているので、常にチャレンジし続けられる職場になっていると思います。

篠田: 私もこの会社に入った目的にキャリアアップがありました。この会社は自己学習の支援など充実していて、自分のなりたい姿になれる可能性は極めて高いと思います。
木村: リコーグループは2036年ビジョンとして「“はたらく”に歓びを」を掲げています。現状当社は働きやすさではかなり働きやすい企業になっていると感じています。一方、働きがいについて考えたとき、社員全員が働きがいを感じられているかと言うとそれはまだ言い切れない。まだまだ高める必要があると思っています。リコーITソリューションズの社員が働きがいをすごく感じられるようになり、その実績を活かしたデジタルサービスをお客様に提供できる会社にしたい。われわれはこういうことをやりました、こういう効果がありましたというのが社会に対してサービスの質を伝えるのに一番わかりやすいです。リコーが実践して実績を出せば、リコーのデジタルサービスの質に説得力が増す。だからこれからも実践を大事にしていこうと考えています。